4月4日(月)から大人2D映画の観覧料は1千ウォン上がって平日1万4千ウォン、週末1万5千ウォンに調整される。 IMAXをはじめ4DX、ScreenX、SPHEREX、スターリウムなどの技術特別館は2千ウォン、そしてシネドシェフ、テンパーシネマ、ゴールドクラスなどの上級館は5千ウォンずつ値上げされる。 
特にCGVは、レンタル料·管理費などの固定費増加、上映館の飲食禁止による売店の売上高の激減、営業時間の制限、座席の配置、防疫費の負担増などにより、ここ2年間、国内だけで約3,668億ウォンに上る累積営業損失を記録した。 今年も旧正月連休があった2月以降、オミクロン変異の拡大で状況が好転する兆しを見せず、コロナ19が本格化した2020年2月以降、25カ月連続の赤字から抜け出せずにいる。

このように赤字が続いている状況でも、映画産業の好循環構造を支えるため、CGVは去年の夏、映画「モガディッシュ」、「シンクホール」など、韓国映画の公開を促進する目的で、約88億ウォンに達する費用を配給会社と製作会社に支援し、これまで公開される映画のマーケティングを持続的に支援するなど、韓国映画の生態系復元に向けて努力を続けている。

CGVは今回の映画観覧料引き上げを通じ、制作·投資·配給などで分配される金額が増え、映画業界の回復に役立つと予想した。 同時にCGVだけでも劇場安定化と事業改編などを推進し、生存のための基盤づくりに力を注ぐという方針だ。

一方、海外でもコロナ19で打撃を受けた劇場業界が生き残りをかけている。 米最大手の映画館チェーンであるAMCではテントポール映画の場合、1.5ドルの追加料金を受け取る政策を3月から実施している。 世界2位の映画館チェーンのシネワールドは、英国で昨年コロナ19で営業を再開し、平均映画観覧料を40%引き上げた。

CGV関係者は「投資·制作·配給·上映が一体となって動いている国内映画産業は、コロナ以来、どの産業よりも最大の被害を受け、崩壊直前にあるといっても過言ではない」とし、「映画産業の生存のため、やむを得ず観覧料を引き上げざるを得ない今の状況を、寛大に理解してほしい」と明らかにした。 続いて「映画を愛する観客の方々の負担を増やすことになり、大変申し訳ない気持ちであるが、良い映画が持続的に映画館にかかるようにし、これを通じて全国民が癒されるようにもっと努力していきたい」と付け加えた。

記事出典：ⓒSBS芸能ニュース